★武力で侵攻する隣国がある以上、理想や憲法９条では国は守れません。
日本が核を持つとどうなる？
過去の戦争において毒ガス兵器を大量保有していたロシア軍が旧日本軍に対し使用しなかったのはなぜだかわかりますか？
答えは小学生でもわかると思います。
旧日本軍も開発に成功していたからです。
ロシア側も日本軍に使用したら自分たちが報復されると思ったからです。
これが抑止力なのです。
大東亜戦争で、もし日本も原子爆弾を保有していたら アメリカは長崎・広島に原子爆弾を使用したでしょうか？
絶対に躊躇したに違いありません。
やったらやり返される。
それこそが抑止力の本質なのです。
むしろ監視衛星の10基体制と日本に向かう弾道ミサイルを全て撃ち落とすレーザー砲やレールガンの開発を望んでいました。ですが、このまま米国がトランプ政権では無く
バイデン政権になれば日米安保そのものが脅かされ、尖閣諸島への実効支配の脅威が加速する事になります。
バイデン政権や特亜3か国は核保有を猛烈に阻止しようと動くでしょうが、日本は自国防衛のためにいよいよ核保有を検討せざる負えなくなってしまったと思います。
北朝鮮やイランが何度も核実験を行っていたので核の製造は難しいと思われがちですが、実は、日本は決心さえすれば核武装体制を5ヶ月以内に構築できるのです。
700kgの重量で爆発力が11ktの核爆弾を、爆撃機用に作ることが可能です。
20カ月以内に35個の核爆弾を追加することも可能なのです。
日本が国力を集中すれば、核爆弾800～1200個（中国は300個程度）、120機の戦略爆撃機（1機当たり6つの核搭載巡航ミサイル搭載）、36隻の原子力搭載潜水艦（3分の1が常に航海中）を保有することができるのです。
但し、現在の国防予算をGDP比1％程度から約3％に増やす必要はあると思います。
トランプ大統領率いる米国は同盟国である日本にも核兵器を持たせたいと考え、「日本核武装論」を持ち上げる論調が垣間見えていました。
ただし、核保有の条件として
①核兵器を先に使用はしない。
③他国に核爆弾や関連技術を渡さない。
④核爆弾保有量を最小限度に制限する。
は必須事項として提示されたと思います。
日本の核武装については特亜3か国及びロシア等は反対を唱え、特に威嚇的な態度に出るでしょが、むしろそういう態度は日本人を刺激し、核戦力を増強させることに世論は向かう筈です。
当然、日本が核武装ともなれば韓国も保有を主張し、宣言すると思いますが、世界が承認しないでしょうし、特に中国や米国は絶対に許可しないでしょう。
原発すらまともに管理できない国が、核を管理できるとは到底思えず、扱えるだけの政治も民度も成熟されていないと判断される筈です。
何よりも核の小型化の技術を日本から盗みだそうとし、第三国へ流失させる危険性が高く、下手をすると日本にむけて核爆弾を使用する可能性すらあります。
※日本に核弾頭付弾道ミサイルを喰らわせた韓国映画「ムクゲの花が咲きました」が大ヒット
核爆弾の製造自体はじつは簡単で難しくはないそうです。小型化が難しいのです。
北朝鮮が日本上空を通過させた弾道ミサイルはそれ自体が確かに脅威ですが、北朝鮮はまだ小型化には成功していないので、いくら飛距離を伸ばして飛ばしても核弾頭は搭載出来ていないのです。
しかも日本が韓国に対し、核開発に転用される戦略物資の輸出を制限するようになってからイランも北朝鮮も核実験は行えなくなりました。
明らかに韓国から横流しされていたのでしょう。
かたや日本では核開発に必要なものは全部自前で用意できます。
しかも他国のように核実験など行わなくても世界1位となったスパコンで核実験のシュミレーションは可能で、技術大国の日本ならば、
核の小型化も簡単に出来、製造後は即、実戦配備できるのです。
核を搭載する弾道ミサイルについても日本のH-IIロケットは弾道ミサイルにいつでも変更でできると世界も見ています。
北朝鮮が何十年もかかっている核の技術は日本は簡単に抜き去ることが可能なのです。
いや、もうとっくに技術は開発済みの筈です。
武力で侵攻する隣国がある以上、もう理想や憲法９条だけでは国は守れなくなってしまったのかもしれません。
原発反対や核保有反対、憲法9条を守れ、自衛隊は違憲など唱える団体は特亜3か国に対し、意を唱えることはありません。
それは何故かもう皆さんが周知の通りです。
彼らは日本人じゃないのです。
北朝鮮の弾道ミサイル、韓国の弾道ミサイル 中国の核弾頭はコチラに向いているのです。 
我々はお花畑ではいられなくなったのです。
政府は表上は未だに非核三原則を順守するといっていますが、現実の安全保障上の問題から最低でも核のシェアは検討していたはずです。
米国からの武器購入も国民の生命と財産が脅かされている今、国防予算にＧＤＰの比率など関係ありません。
必要ならばもっと購入するべきです。
予算を「教育に回せ」「福祉に回せ」「社会保障に回せ」、
国が無くなってしまえばそんなものは実行できません。
しかも彼らはその主張とは反対に「教育無償化を憲法に記載すべき」等の意見に反対するのです。
日本の憲法改憲を恐れていた特亜3か国は必至で「軍靴の足音」が聞こえるなどと、日本の国内世論を反対方向にかせようと試み、半ば成功していましたが、彼らの意図とは異なり、北朝鮮からの「軍靴の足音」や中国の度重なる領海侵犯や領空侵犯による「軍靴の足音」で多くの良識ある日本人が憲法改憲、核保有は必須と傾き始めたと思います。
日本は中国・韓国・北朝鮮・ロシアが隣国であり、日米安保が永遠でない以上、核保有の検討は当然の流れではないでしょうか。
日本政府は我々国民の生命と財産を絶対に守らなければなりません。
核兵器を保有しても日本から先制使用することは絶対にないでしょう。それは唯一の被爆国である我々日本国民が一番理解しているはずです。
日本に敵意を剥き出し、侵略や恫喝する意図の見え隠れする隣国には
やられたらやり返す倍返しされる
と思わせることこそが「一番効果的」でこれこそが、世界の現実ではないでしょうか。
過去、石原慎太郎氏が
「核を持っていれば拉致も尖閣問題もなかった」。
と発言していました。
本当にその通りだと思います。
今、日本の国防危機に関し、自衛隊の予算がどうのこうのいう輩はすべて
特亜の工作員といってよいと思います。
