戦争を防ぐ為には、まず戦争を知らなければなりません。
日本の左翼団体がいうように「憲法9条」を守り、「戦争反対」をいくらお題目のように唱えても戦争はなくなりません。
最初から戦争を仕掛けようとしている国に「戦争反対」「酒を飲んで話し合う」などといくら唱えても無力です。
※どこの国の人間だおまエラ゛(｀ヘ´#)
戦後の日本の平和が維持できたのは、日米安保による「核の傘」に守られていたからです。決して「平和憲法」のおかげではないのです。
「集団的自衛権」の行使容認は日本を狙っている中国に対して物凄い抑止力を発揮しています。
アメリカの大統領トランプ氏が在日米軍にもっとお金を支払えと発言していますが、ドイツや韓国などは３割負担です。 日本の負担費用はまるで違う。 これ以上支払うのは米軍の人件費に相当します。
だったら日本が在日米軍に指揮統制権をよこせという話にもなってしまいます。
日本の当面の敵対国は中国、北朝鮮です。
次に対馬侵略を悲願としている韓国となります。
中国の軍事力の量は日本より圧倒的に多いです。 ですが、実は自衛隊の実力ははるかに凌駕しているのです。
軍事には詳しくはありませんが、歴史を振り返ってみても、戦いは兵器の数よりも質によって勝者が決まっています。
まして日本は過去中国に負けた記憶はありません。
世界ナンバー１であるアメリカの軍事技術も実は電化製品やスマホと同じで日本の技術が無くてはならなくなっているのです。
21世紀の軍事技術といわれるレールガン（電磁投射砲）やレーザー砲などの新型兵器搭載の存在は知っていますか？
実は、このレールガン（電磁投射砲）技術が世界で最も進んでいるのは実は日本なんです。
核を持たない日本が選んだ最強兵器になります。
小型核兵器にも匹敵するといわれる破壊力を持つレールガンは現行兵器を凌駕します。発射するとわずか5分で1000km飛来するのです。
すでに日本では超高速で発射することに成功しているんです。
防衛省は25年前からレールガン研究開発の予算を計上しています。
日本の軍需産業といわれる三菱重工業や住友電気工業、富士電機などが開発しています。 レールガン開発で最も大事なのは電磁波の衝撃に耐えられる製鋼技術です。
ですが、日本ではリニアモーターカーの開発で既にこの技術は獲得しています。他国がいくら模倣しようとしても日本でのリニアの研究は40年以上ですから一昼夜に獲得できる技術ではありません。
安倍前首相が2014年にリニア技術を「アメリカに無償提供する」と発言したのは、新幹線の売り込みではないのです。 つまりレールガン耐用性強化のため、日本側が特殊合金の提供に踏み切る密約が交わした可能性の方が高いのです。
最近になって中国がリニア開発に触れているのはこういう事なんです。
レーザー砲は、中国軍が誇るミサイル飽和攻撃をレーザーで一瞬で破壊、ミサイル以上の射程距離を持つレールガンで、海上から軍事施設を波状攻撃できるというものです。
これらも又、日本の技術が無ければ理論だけで完成には程遠いのです。 完成して実戦配備となれば中国や北朝鮮からの弾道ミサイルは全て殲滅可能になるのです。
波状攻撃になりますから100発同時に撃たれても全弾命中させることが可能になります。
そして破壊力は小型核に匹敵するのです。
海上では海上自衛隊の誇る発見できない潜水艦や、海底ケーブルに張り巡らされた機雷攻撃により中国海軍は日本本土に近づくこともできません。
アメリカ軍が誇る最強のステルス戦闘機F22も同様なんです。
日本に頻繁に飛来するのは、日本の優れた特殊塗料技術で補修を受けなければステルス性機能が低下するからなんです。
アメリカの空母の補修やメンテナンスも日本でなければ 機能が著しく低下するのです。
日本がステルス戦闘機Ｆ３５をライセンス生産できるのは日本の技術がふんだんに盛り込まれているからなのです。
つまりアメリカの軍事力を、日本の技術が支えているということになるのです。
これ以上、中国の覇権主義がすすめば、米中戦争に発展する可能性すらあります。 貿易戦争は銃器を使わない戦争なので既にはじまっているのです。
だからこそ、逆に日本の負担がこれ以上増えるなんてことはあり得ないのです。
米軍の最先端兵器の技術の一部を日本の技術が握っており 、中国はこの日本の技術を奪うべく、大量のサイバー部隊による工作を展開しています。
ついこの間も産業スパイが捕まっていましたよね。
安倍前政権は武器輸出の条件を緩和し、海外のマーケットも見据えることで、開発費負担の軽減、量産によるコストダウンを狙っていたのです。
だからこそ以前にオーストラリアに日本の潜水艦が選ばれることを中国が全力で阻止したのです。
日本が今後目指すことは、レールガンやレーザー砲、日本版ステルス機などの開発、生産する一方で、万全の防御態勢をとり、戦争抑止力をより一層強化することに他ならないのです。
中国や韓国、北朝鮮からのサイバー攻撃に耐えうるセキュリティの強化に努め、憲法を改正し、日米安保も双務的なものに変え、友好国への武器輸出の緩和を行うことなのです。
沖縄などで基地反対運動を行っているのは中国人や朝鮮人ばかりです。
日本の内側から破壊しようとしているのです。
日本は特亜三カ国を敵国と位置づけなければいけないところまで来たのです。
万全の態勢が整うまでのらりくらりとかわし、準備が出来たら断交するべきなんです。
第三次世界大戦が始まったら間違いなく敵国になるのですから。