★幻の対馬侵攻作戦～菅直人、首相時に韓国の対馬侵攻を放置～
2010年11月23日に延坪島で起きた南北による砲撃戦は「韓国軍が対馬侵攻する為に南下」それを有事状態にし止める手立てで米国が中国経由で北から砲弾を打たせた。 米国から情報が入っていたのに菅は無視した事がネット流布
皆さんは「延坪島（ヨンピョンド）砲撃事件」を覚えてますか？韓国の島に突如として北朝鮮から砲撃があった事件です。
私たちには「韓国軍の砲撃訓練に対して北朝鮮軍が報復として島に砲撃した事件」。として伝えられています。
【北砲撃】何が起きていた？砲撃170発死傷者22人（10/11/24）
この事件の本当の理由は、 韓国が日本の対馬に向けて侵攻しようとしていたのを、米中が無理矢理止めさせたという事件なのです。
「何をバカな事をいってるんだ」と思ってる方は多々いらっしゃると思いますが、それこそ正に平和ボケです。
朝鮮戦争のはじまりは、韓国軍が対馬に侵攻しようとしたことなのですから。まんざら嘘情報だとも思えません。
【余命三年時事日記より】※以下転載です。
衝撃の事実！2010年11月李明博大統領、韓国軍の対馬侵攻作戦。
米軍は対日開戦を疑っていた。
日本で2009年民主党が政権を取ってから国家機密のたれ流しが始まり、 韓国では2010年１月には国籍法、兵役法を改正。
李明博（イミョンバク）前大統領、大統領令を強化、 実質、これは対日開戦準備法でした。 中国でも同様に2010年７月国防動員法が制定され、これも実質対日開戦準備法でした。 この流れに米軍と自衛隊は警戒態勢を強化、 情報収集を進めている中で、 10月なかば米軍事衛星が成都軍区における軍の移動を探知。 続いて瀋陽軍区、北京軍区の移動も探知します。 米軍は対日開戦を疑い、日本にも警告。
しかし当時の管直人政権は何らの手も打ちませんでした。
移動情報を詳細に検討した結果、 また対日戦の直接担当である東海艦隊に動きがなく、 第２砲兵も動いていないことから対日開戦準備でないこと、 そして中国への問い合わせで、北朝鮮の動員、 そのきっかけが、 韓国軍の南下にあったことが判明しました。
米の警告に韓国が平時統制権をたてに部隊を戻さなかったことから、 米は中国と協議、利害関係の一致から、予定されていた23日の韓国砲撃演習にあわせ、 砲撃をもってむりやり韓国軍を引かせたという事件でした。
この砲撃戦は偶発的なものとして実に小さな扱いで処理されました。
しかし、その実際は世界軍事ネットでも報道されていたとおり、 北朝鮮国境背後に30万近い中国軍と、 韓国北西部国境には約10個師団の朝鮮軍、 そして東シナ海には、 米空母機動部隊が展開していた。 というとんでもないスケールだったのです。
個々の動きを検証してみましょう。
戦争だといって叫んでいるうちは実際の戦争は起きません。 秘匿された軍の動きこそ危険の兆候です。 しかし、万単位の軍の移動は隠しきれるものではありません。 旅大戦区では艦隊に出動準備命令と待機命令。 成都軍区からの部隊移動、北京軍区からと、直接担当の瀋陽軍区の部隊集結と大混乱でした。
ここで注目すべきは、この動きは全く報道されていないことです。
動員の内容は概略わかっています。 瀋陽軍区15万。成都軍区７万。北京軍区２万？です。 ここで不思議なことに気づきます。 朝鮮国境の担当は瀋陽軍区です。 そこに成都軍区と北京軍区の部隊がどうして動員されたのだろうと思えば事情通。
事情はどうであれ、瀋陽軍区だけの軍団の集結移動は北京にとっては怖かったのでしょう。 「敵は本能寺にあり」朝鮮国境に向かうはずの軍が、北京に進軍なんてことがおきたら漫画ですね。 旅大戦区艦隊の準備命令に北海艦隊まで動員してしまいました。
中国は複雑ですね。 一方、米軍は秘匿された韓国陸軍２ヶ師団の理由なき南下と、 28日からの東シナ海における演習を装った対馬侵攻を疑い、 日本に警告、 しかし管直人政府は無視したことから、
自衛隊は北沢防衛大臣抜きに、 独自に海空ＪＴＦ、陸自は国内治安に備えました。
もし侵攻があれば25日か26日が予想されたことから米中で23日が決定されたと聞いております。 この件もし、米軍将校クラブで機会があれば聞いてみるといいですね。
「延坪島砲撃？ああ、あれは韓国の対馬侵攻作戦さ。失敗したがね」 という答えが返ってくるでしょう。 これは常識です。
この事件は自衛隊に決定的な変化をもたらしました。一つは民主党政権への不信感増大。もう一つは反日マスコミへの憎悪感の増大です。 2009年民主党政権発足後、国家機密がたれ流しされ、 中韓との関係が戦争が現実に起こりうるレベルにまで緊張してきました。 その中で、マスコミの対日開戦準備法の報道無視や政府の対応の無策は、 現場で命をかけて仕事をしている自衛官には売国奴の仕業としか思えません。
当ブログではその辺の感情をできるだけぼかして記述しておりましたが、
漏洩したと思われる自衛隊文書を覗くと、それにはマスコミは直接の殲滅破壊とあり、 民主党をはじめとする反日勢力は民兵が担当、殲滅掃討とあります。
確かに、戦争が予想される状況で、 敵の開戦準備状況を意識して隠蔽するマスコミの行為は完璧な 外患誘致罪で死刑確定です。
政治家や弁護士などの反日勢力は民兵が担当し、 その処理は法でなく国民感情に任せるということですね。
自衛隊の殲滅感情が理解できず、違和感を抱いていた方もこのような事情があったのだわかれば納得できるでしょう。 突然でてきた民兵という言葉はちょうどいいタイミングです。 別途、後述しますが、現実問題として、 日本の住民登録による通名及び在日特権の剥奪が確実な事態は2015年７月の住民登録期限は無視、 また不法滞在による強制送還に対しては徹底抗戦という開き直りが予想され、彼ら得意の人道、人権、民族差別問題にすり替えてくる可能性が大です。
これの阻止と、不法滞在者のあぶり出しと強制送還には、 ある意味、超法規的な組織が必要であるということです。
対馬侵攻作戦の真偽なんてどっか飛んでいってしまいますね。 ．．．．
荒唐無稽と思われる記事が現実化していく。 どういうことだろう。 端的に言って、これは逆です。既成、既存の事実を記事にして取り上げているだけです。 面白くも何ともないでしょうが、ただそれだけです。いろいろな事情があって、 報道されていない事実をアップすると内容によっては衝撃的な記事になります。
日米極秘会談．．．極秘の案件が時間とともに現実化し、事実認証されていった例。 2007年米の意向が日本側に伝えられた件で、 日本の核武装を含めた軍備増強容認と韓国切り捨てという重大極秘案件でした。
2008年限定者に記事提供も反応なく、2010年もガセネタ扱い。 ところが2013年余命で出稿したところ核弾頭売却以外はすべて現実化しており５年がたってやっと事実認証されたということがありました。
軍備増強については、実質的空母容認、また駆逐艦と潜水艦の大型化が目立ちます。 護衛艦と称する実質空母は、ヘリ空母とはいえ、全通甲板を備え見た目は完璧に空母です。 ※現在はF35も乗せることが決定しています。
ひゅうがにしろ、いずもにしろ、結果的にはオスプレイはＯＫ、カタパルトなし、よって固定翼戦闘機は無理とした話も実際はＦ３５Ｂやハリアーはいつの間にか耐熱コーティング甲板でいつでも発着艦可能という手際の良さで、２６ＤＤＨではいずも同様、張り出し格納エレベーターを備えます。
駆逐艦の大型化はミサイルの関係です。 現在は搭載数量の増加という点にしか目がいっていませんが実際の目的は他にありそうですね。 潜水艦の大型化は明らかに中距離弾道弾対応を考えています。 原潜の排水量１万トンは通常ＡＩＰ潜水艦4000トンに相当します。 このクラスは中距離弾道弾を搭載できます。
要するに、米は日本の核武装を容認ということがよくあらわれている事象です。 これに関連して、イプシロンロケット開発があります。 固体燃料ロケットイプシロンは実質ミサイル量産モデルとして開発されています。
発射システムは簡易化され、パソコン一台で制御できます。 その固体燃料は安全かつ安価です。 先般海底地震計でＮＨＫサイエンスゼロを紹介しましたが、この番組にイプシロンロケットを特集したものがあります。
この中で最新情報として固体燃料が披露されておりました。 本来ならば軍事機密ともいえる報道内容は、すでに軍事では完成している表れということでしょう。
日本の場合、現状の仮想敵国は100％中国です。 韓国は問題外です。
それ故にミサイルに関しては戦略目標が立てやすく特化できるのです。 中国だけを狙う中距離弾道弾を開発すればすむのです。 ならば３段ロケットはいりません。 日本の大都市を核攻撃という脅しには中国の大都市への報復ですから精密な目標設定や多弾頭は必要がありません。 大容量の単弾頭で、それも30発もあれば２発ずつでもおつりがきます。 中国の仮想敵国が米、ロシア、インド、日本ということは、 核戦争はこの４つの国全部を想定しなければならないわけで、 まあそれだけで実際には日中戦争はあり得ません。 先般、米は日本に3500㎏のプルトニウムの返還を求めました。 それでも公式残量4500㎏のプルトニウムがあります。 ４㎏もあればということですから、まだ1000発の核弾頭分の量があるんですね。
日本の核武装は必然の流れであるだけに日本に製造させず、 米の廃棄ミサイルの多弾頭核弾頭を売却したい意図が見え見えです。
さらにタブーとされてきた大型エンジン開発、戦闘機開発にもゴーサインがでてますね。 日本は米に大型エンジンの開発を押さえられてきました。
作れないのと作らないのは大違いです。
中国は戦闘機エンジンはロシアからの輸入です。これだけでも大変な軍事格差です。 防衛省技本で開発が進められている実証機、心神については、それに関係するステルス技術や材料研究、またレーダーシステム等は米に追いつき追い越したと言ってもいい状況です。 軍備に関してはまさに極秘情報のとおりの進行で否定はできないでしょう。
次に韓国切り捨ての件です。
具体的にあげられていたものは全てそのとおりになっているか、進行中です。 現在でも米が韓国を切り捨てるなんて妄想だ、ありえないという人は多いですね。 反日勢力や韓国人の方はほとんどそのようです。まあ、それには認めたくない何かがあるんでしょう。
米国は破産した親戚に対するように静かに縁切りを進めています。
軍事に関しては、軍事情報のコントロールで実質イージスシステムは稼働していませんし、 ウィンドウズの更新含め、最新システムの更新はありません。 敵味方識別信号も未通告軍事ＧＰＳの戦時使用もできません。
騒がないということはわかっていないのでしょうね。幸せですね。
最新兵器の売却については、Ｆ３５は米議会で最新装備は外すという条件がついています。 また部品交換、修理メンテナンスについては、日本を拒否する韓国に対し、 「日本で行うことはない。全て米国内において処理をする。 また韓国国内にもチームは送らず、全て米で行う」ということで、修理が必要なら米にもってきなさいという、要は売らないということですね。
先日も韓国は40機購入を決定したそうですがよくわかりません。 グローバルホーク、無人偵察機ですが、当初、４機購入といわれ ていました。 米も売却許可なんて報道されていましたが、 実際のところ運用管理はデーターも含めてすべて米が行うという条件付きでした。 にもかかわらず購入との意向に 米は対日使用、パクリ、中国への情報漏洩を疑い、４月２日連邦議会上院で聴聞会が開かれた際、 スカパロッティ司令官は、現在の韓半島の状況から考えると、 U2偵察機の早期警報能力はグローバルホークより優れているとして、 U2偵察機を無人偵察機「グローバルホーク」に転換する計画に対して懸念を示した。
要するにここでも売らないということですね。
2015年末戦時統制権返還と、事実上の米韓相互防衛条約廃棄、 米軍撤退については最終段階の準備が始まりました。
http://linkis.com/blog.livedoor.jp/abe/bW2Ik
現在も戦時統制権の返還はされておりませんが、ムンジェイン政権は返還しようと考えています。
民主党政権が終焉した野田内閣の解散は自衛隊のクーデターを察知していたからなんですね。そしてその後の安倍政権誕生につながったという事なのです。
この事件でわかったのはいざという時、自衛隊はクーデターをおこしてでも「私たち国民の生命と安全を守ってくれる行動をおこす」という事です。
そして命がけでこの国を守る自衛隊を守るのは私たち国民です。
